鈴徳が100年続いた理由は、社員です。

株式会社 鈴徳は1904年に創業し、以来100年以上「信用」・「誠実」をモットーに事業を拡大してきました。これまでに培ってきたステークホルダーからの信頼は、社員一人ひとりが意識をもって行動してきた賜物です。鈴徳が100年以上続いた理由は、「社員」であると、私たちは思います。鈴徳では、そんな社員たちが働きやすい環境作りの整備のために、個人の多様性を尊重した働き方を認めたり、事故を防止するための安全衛生会議の定期開催など、さまざまな取組みを行っています。 これからも鈴徳の社員全員が働きやすい環境つくりと、一人ひとりが今以上に輝ける会社となるよう、社員とともに歩んでまいります。

「なんのため」かを意識した仕事を、心がけています

営業職加藤 暢倫

廃棄物を再び資源に変え、社会に還元していく事こそが自分の使命です

どんな仕事も、人との関係で成り立っていると思いますので、社内の方やお客様を含めた人との関係を何よりも大切にしています。弊社社長の鈴木がいう、「鈴徳のファンを作る」という考え方の延長から、お客様に鈴徳の加藤にお願いしたい・頼みたい、と思って頂ける様に心がけています。
また、我が社が取り扱っている商品である廃棄物ですが、『ゴミ』といえども、何かしらの形を持って使命があって存在していると考えています。自分は、その使命が使い果たされたものを再び資源に変え、社会に還元していく事こそが自分の使命だと捉える様にしています。

鉄・非鉄・廃棄物のリサイクルが主な仕事です

主な仕事内容は、鉄・非鉄(金属だけど鉄ではないもの)・産業廃棄物のリサイクルです。
オフィス・店舗・工場・建設現場などから排出される、あらゆる廃棄物を、適正にリサイクル・最後まできちんと処理する環境をコーディネートします。他にも、製造過程から出てきた鉄くずやスクラップを買い取り、鉄を形成する企業に販売をする業務も行っています。また、新しい顧客を得る為に、新規営業開拓を日々進めています。
誰かが不要となって、廃棄しようとしているものを買って、それを商品にするというこの仕事に面白さを感じるんです。

苦労を経験せずに楽に立ちまわっていれば、将来の自分のスキルアップにはならないと思っています

入社当時は、
毎日が不慣れなことの連続でした

自分は新卒で入社したのですが、営業職として入社した当初は、現場作業から始まりました。大型免許や様々な重機の免許を取って、トラックでお客様の元に引取りに行ったり、ユンボなどの大型重機を使った作業をしたりと、毎日が不慣れなことの連続で、慣れるまで苦労する中で、たくさん失敗をしてきました。
ですが、今はその時の経験があったからこそ、現場で作業される方や、お客さんの思いが少なからず分かる様になりました。その時も今も、苦労を経験せずに楽に立ちまわっていれば、将来の自分のスキルアップにはならないと思っています。なので、あまり苦労を苦労と捉えず、楽観主義で仕事に取り組んでいます。

変化に対応できるかが、この業界の営業マンの醍醐味です

株式会社 鈴徳はおかげさまで、2017年をもって創業113年を迎えましたが、その歴史の中でも、私は数少ない新卒として入社いたしました。入社した当初は、業界の立ち位置があまり把握出来なかったのですが、今ではこの業界は社会にとって、なくてはならない存在だと感じています。
もちろん、鉄などの資源を扱っているため、その値段や社会情勢や需要など、様々な環境に左右される業界ではあります。ですが、その環境の変化に対して、会社も自分自身も如何に、その変化に対応していくかが、この業界に携わる営業マンとしての醍醐味だと思っています。

これからの目標は、この業界の認知度を上げることです

自分は、鉄くずの山を見て、その凄さに魅了されました

自分のこれからの目標は、この業界を知らない一般の方々にも、この業界が社会にとって重要なものであるということを広め、廃棄物処理業イコール3Kというイメージを払拭することです。やはり「鉄スクラップ」や「産業廃棄物処理」と聞くと、『汚い』『きつい』『危険』というまさに3Kのイメージを持たれるかと思います。もちろん自分も入社前はそのイメージを抱いていましたが、学生時代に鉄くずの山を見て、その凄さに魅了されました。この業界の認知度を上げ、さらにクリーンなイメージを持ってもらうために何をすればいいのかはまだ分かりませんが、自分ができることはどんどん取り組んでいきたいと思います。

「適材適所」を整えられるようにしたい

自分のもう一つの目標は、『社内の教育制度の拡充』です。弊社は入社したらまずは1年間、現場職を経験します。この制度であることで、先ほどお話ししたように現場で作業されているお客様の気持ちが分かるなど、メリットはたくさんあります。ですが、これからは良い人材をきちんと育てられるように、営業職は営業職、現場職は現場職と、『適材適所』が整えられた教育制度のベースを作っていきたいです。

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